(独)労働政策研究・研修機構様から、日本労働研究雑誌の最新号(10月号、通巻711号)をお送りいただきました。いつもありがとうございます。
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(独)労働政策研究・研修機構様から、日本労働研究雑誌の最新号(10月号、通巻711号)をお送りいただきました。いつもありがとうございます。
昨年刊行された脇坂明先生の『女性労働の基礎的研究-女性の働き方が示す日本企業の現状と将来』が第42回労働関係図書優秀賞(主催:労働政策研究・研修機構、後援:読売新聞社)を受賞されました。おめでとうございます。
www.jil.go.jp
女性労働に関する基礎的研究 女性の働き方が示す日本企業の現状と将来
昨日の続きです。フォーラムの最後は総括討論で、佐藤博樹先生が引き続きコーディネータ、パネリストは前半で報告に立たれたデュエル先生と高見先生に、在日独大使館のマルティン・ポール厚生労働参事官とわれらがhamachan先生こと濱口桂一郎JILPT研究所長が加わってのディスカッションとなりました。
実はこのセッションは30分しかなかったのですがたいへん面白い展開となり、まずはhamachan先生が高見先生の報告に対して「働きすぎに関する問題提起と研究報告をいただいたが、内容を見ると情報通信技術の進歩・機器の普及などにより、仕事と仕事以外の区別が限りなくあいまいになって、ますます長時間労働・働きすぎをもたらしかねないのではないか」というまことに本質的な問題提起があり、主にこれに対して他の3人の先生方がコメントされました。
高見先生はhamachan先生の指摘は核心をついたものである(実際、高見先生ご自身も前半の報告の中で類似の指摘はしておられました)ものの、それに対して的確に回答することは現時点では難しいという趣旨でコメントされ、さて独側のパネリストがどうコメントするかという展開となりました。そこでデュエル先生ですがご自身の法曹としてのキャリアを踏まえてコメントされ、判事という職業を選択したことで専門家として仕事においても私生活においても充実したキャリアを送ることができたけど、まあ働きすぎにならないような規制は必要だよねと、まあ大筋でそういう話で、それはそれで興味深いお話ではありましたがまあ功成り名遂げた大御所なのでそういうことなのでしょう。
そんな感じでここまでは「日独比較」としては会場でもあれれれれという感を持たれていた方が多かったのではないかと思いますが、私としては最後のポール氏の話がまことに腹落ちするものでした。氏もご自身のキャリアについて語られたのですが、まず「私は大学を卒業してすぐ誰の指導も受けずに企業の経営を建て直す仕事をした。これは日本の企業の新卒者とはかなり違っていた」と述べられ、ほほおと思って経歴を見てみるとマンハイム大学で経営学のPh.Dを取ってるんですね。要するにまことに一握りというか上澄みのエリートであって、ここまで語られてきた「ドイツでは年間労働時間1,300時間台」とかいう話とはまったく別世界の人なのでした。でまあ2006年から2010年に在日独大使館のレーバーアタッシェをされたのちも日本に滞在されて経営コンサルタント業に従事されるかたわら筑波大学でも教鞭をとられていたということで、その当時については通勤時間が長かったこともあり「仕事のためだけに生きていた」とまことに率直な実態を語られました。
ということでフォーラムは終了となったわけですが、日独比較という意味では最後のポール氏のお話にあったようにドイツでは働きすぎになるくらい働けるのは働きすぎなんてものともしないエリートだけに許された特権だということなんだろうなと思いました。でまあノンエリートは働きすぎになるほど働いたってなにもいいことないから1,300時間台しか働きませんと、まあそういうことなんじゃないかなあと。それに対して日本ではドイツに較べてかなり多くの人が働きすぎになるくらい働いたらいいことあるかもしれないねという状況にあるわけで、まあどちらがいいかは国民の判断でしょうといういつも話です。
今週月曜日に開催された標記フォーラムを聴講してまいりました。すでにJILPTのサイトで当日資料が公開されていますね。詳細内容もいずれ公開されるものと思います。
https://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20190930/resume/index.html
ということで内容は上記サイトをご覧いただくとして(手抜きですみません)、私の雑駁な感想のみ書いていきたいと思います。
まず最初に今回のフォーラムの全体コーディネート役を務められた中央の佐藤博樹先生が基調報告に立たれました(内容はhttps://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20190930/resume/01-mondai-sato.pdf)。ポイントは「働き方改革」は単なる残業削減・労働時間短縮ではなく、安易な「残業依存体質」を解消して多様な人材が活躍できる職場とすることを目指すべきだ、ということで、佐藤先生のいつものご所論です。大事なのは企業/上司が安易に「残業してもらえばいい」「残業してもらえるだろう」というのをやめるのとともに、働く人の側も安易に「残業してやればいい」「やりたいんだから時間をかけてやろう」というのをやめなければいけない、ということなのでしょう。中でも今回面白かったのは某大企業ホワイトカラーの事例で、「人事評価の高い人ほど直線的に残業時間が多い」ことを示されたことです(資料17ページ)。こうした傾向が見られる理由としては「人事評価の高い人は有能なので割り当てられる業務量が多くなりがち」というのと「労働時間の長さが頑張りとして人事評価上高く評価されている」というのが考えられるわけですが、当該企業の人事担当者は「当社は後者」との見解だったそうです。
これは少なくとも前世紀に週40時間・週休二日制と労働時間短縮を政策的に推進しはじめた当時から言われていた古い問題であり、「人事評価は一人当たりではなく時間当たりの生産性で行うべき」というのはひとつの正論ではあるのですが、人事評価がキャリアと結びついていることを考えると一人当たり生産性が高いことを全く無視していいのかどうかはまあかなり疑問が残るでしょう。このあたりキャリアに関係ない評価(典型的には賞与とかかな)は一人当たり、関係する評価(典型的には昇進昇格ですね)は一人当たりという整理が実務的には広がっているのではないかと思うのですが、一方でこれに対して一人当たり生産性を上げにくい=労働時間に制約がある人がキャリア上不利になるのはフェアではないという考え方も十分ありうるわけで、労働時間の上限規制というのはこうしたキャリアをめぐる競争のルールづくりでもあるのだろう、という話は最近あちこちでしている話です(ここでも何度か書いたと思う)。俗っぽく言えば、過度の残業依存体質の解消は必要かつ重要だとしても、まったく依存しないというのも無理というか不自然ではないかとところではないでしょうか。なお労働時間に限らず他でも競争のルールを見直さないと持たないんじゃないかねえというのもまあいつもの話かな。
さて続いて日独双方から報告があり、まずは独側から独日労働法協会会長のフランツ-ヨーゼフ・デュエル先生から近年ドイツの労働法政策の報告があり、日側からはJILPTの高見具広副主任研究員から「「働きすぎ」に関わる今日的課題」という報告がありました(内容はhttps://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20190930/resume/02-tokubetsu-duwell.pdf、https://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20190930/resume/03-kenkyu-takami.pdf)。高見先生の報告は興味深いものでしたが感想は後の方で書きます。
次に佐藤先生のモデレータで「日米の働き方の比較」というパネル討論に移ったのですが、パネリストは日本ユニシス、カゴメ、BASFジャパンの人事担当の幹部の方々で、まあBASFジャパンの人がいることはいたのですがそれほど日独比較という感じはしませんでしたね(https://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20190930/resume/04-panel1-unisys.pdf、https://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20190930/resume/05-panel2-kagome.pdf、https://www.jil.go.jp/event/ro_forum/20190930/resume/06-panel3-basf.pdf)。
いずれも働き方改革の話で、理念や構想はそれぞれなのですが、具体的な施策はほぼ同じになっているのが興味深いといえば興味深く、しかしまあそうなるよねという感じでもありました。特に日本ユニシスの事例にはかなり感心するところがあり、オフィス環境改善とフリーアドレス、サテライトオフィス、テレワーク・在宅勤務の拡大といったものですがそれぞれかなり徹底的に情報化投資をしています。それで生産性が30%以上上がったとのことですが、まあこれだけおカネを使って投資をすれば生産性は上がるだろうなと納得させられるものはあります。知恵を出すのもしくみを直すのも大事ですがおカネも出さないとねえ。
カゴメについては働き方改革ではなく「生き方改革」と呼んでいるのだそうで、ご説明によるとトップマネジメントからのトップダウン案件なのでそうですからまあ社内でそう言われるのはよろしいんじゃないでしょうかね。正直、会社が望む働き方を実現するために個人の生き方まで変えなさいと言われたら私はそんなん余計なお世話だほっとけと言いたくなるとは思いますが。面白いなと思ったのは副業の話で、カゴメでの年間総労働時間が1,900時間未満の人に限り、カゴメでの残業時間と合算して月45時間まで認めます、副業の形態については制約はありません(雇用労働も可)という制度です。ただまあ年間1,900時間というのは月約160時間であり、まあ年次有給休暇を取得した分は残業できるという水準なのでそもそものハードルがかなり高いとはいえそうです(まあそうでなければ残業と合算で月45時間ではさほどのことはできなかろうとも思いますが)。なお労働時間の通算や健康確保についてはそれほど気にしている気配はなく、まあ月45時間を超えると健康管理措置があるらしいので、副業合算で45時間でも同じ扱いとし、割増賃金は当然副業先ですよねと考えればだいたいセーフだろうという判断でしょうか。まあそんなものかな。
BASFジャパンの方のお話は独BASFの自慢話が多くて若干辟易するところもなくはありませんでしたが(笑)、具体的な方法論は従業員にアンケートをとって問題提起されたところをつぶしていくというクラシックなもので、具体的にも経費精算の電算化とか情報共有システム整備とかいったものなので、あれだなこれはテレワークとかは日本企業のような難しいことは言わずにすでに普通にやっているという話なのかな(その話は出ませんでしたが)。なお日独比較という意味ではジョブ・ディスクリプションはがっちり作られているとか、独BASFとの違いを問われて「日本には助け合いの雰囲気があることですかね」とお答えになられるとか、かなりドイツ風の働き方・職場運営になっているような印象を受けました。なにかと心配なところもありそうですが、まあ現に働いている人がそれで文句がないなら特段問題になることもないでしょう。
さて最後に日独双方が参加した総括討議が行われたのですが、残念ながら今日のところは時間切れなので続きは次回にしたいと思います。
水町勇一郎先生から、最近著『詳解労働法』をご恵投いただきました。ありがとうございます。
かなり面倒な特命が立て続けに降ってきてしばらくたいへんに難儀しておりましたがなんとか切り抜けました。なにもないのも寂しいものですがとりあえずしばらくはそっとしておいてほしい(笑)。中央大の講義もまもなく始まるし。
ということでいつもどおりであればそろそろ10月号が届く時期になってしまいましたが(笑)、(独)労働政策研究・研修機構様から日本労働研究雑誌9月号をお送りいただきました。いつも本当にありがとうございます。
東ゼン労組では、基本的に「駆け込み」は受け入れないという方針をとっている。理想が高すぎるといわれることもあるが、やはり労働組合とは職場の仲間の連帯、団結に基づくものだという原点を大切にしたいと考えた結果、カウンセラーのように個別のケースに埋没することは避けたいと考えた結果である。一人でやってきた相談者に対し、「職場の仲間を一人でも二人でも連れてきて下さい。あなたがそうやって悩んでいるのなら、きっと同僚も同じ思いを持っているはずです」と答えると、それっきり来なくなる人もいるが、同僚や先輩、後輩を連れて再度やってくる人もいる。東ゼン労組はこのような形で10年間運営してきたので、歩みは遅いが、確実に組合員を増やし定着することができている。
実は本文中でも、合同労組に関する記述の中で、トラブルが発生すると合同労組に「駆け込み加入」し、解決すると脱退するのでは「労働組合としての活動である必然性が存しない」「労働組合が個別の労働問題の解決機関という機能に留まり、トンネルのように通過機関に終始する危険がある」と述べ、「自らの組合活動によって、労働組合の根幹の理念「労働者の団結」が限りなく希釈されてしまうことについてのジレンマ」とまで指摘されているのですね。これに対する奥貫氏自身の実践がまさにこれだということでしょう。
以前このブログでもご紹介しましたが、日本キャリアデザイン学会の研究会でやはり伝説のオルグの一人である二宮誠氏のお話を聞く機会があったのですが、氏もやはり同様のお話をされたことをあらためて思い起こしました。
(割増賃金が支払われない、年次有給休暇が取得できないといった個別の相談を受けたときには)まず、直接話を聞きます。電話や、メールで相談を受けることが多いのですが、まず顔を合わせて直接話をする。そこで、どんな問題で、どのように解決したいのかをじっくり話し合います。さらに、同じ悩みを持っている人がいないかどうか聞いて、いればそういう人の話もきいて、みんなで会社と話をする。それが組合づくりにつながることもあります。
なおこれは特集ではないのですが、JIL雑誌は毎号巻頭に大御所による「提言」というエッセイがあり、今号では仁田道夫先生が登場されて、労基法の過半数代表の形骸化を取り上げてこう述べておられます。
私のこの問題への解決策は、単純である。労基法36条を改正し、(過半数代表を削除して)過半数労働組合がある場合のみ、36協定が結べることに(する)。…従業員代表制について議論して、法制化したところで、実態は「御用組合がたくさんできる」ことと余り違いなかろう。労働組合なら、いざとなればストライキも打てるし、労働委員会にあっせんも求められる。…
仁田先生は「暴論」と言っておられ、いや全体としては暴論だと私も思いますが(失礼)、しかし労組と従業員代表の比較に関するご主旨には非常に同感で、法律で義務付けられたから労働者代表を設置しました勤務時間中に労働者代表の用事をしていいからねという労働者代表と、利益供与は受けませんいざとなったら労委に行きますし争議だってやりますという労働組合と、使用者経営者はどちらと真剣に向き合うのか。答は明らかだと思います。
9月に入ってしまいましたが夏季恒例のスポーツネタです(笑)。真夏のお祭り・都市対抗野球大会が第90回の記念大会を迎え、さらに日本野球連盟も70周年の節目を迎えたということで、社会人野球のテーマソング「我街(われら)の誇り」が新たに作られました。
社会人野球を統括する日本野球連盟(JABA)は6日、東京都内で記者会見を開き、JABA設立70周年と第90回都市対抗野球大会を記念した社会人野球の歌「我街(われら)の誇り」を発表した。作家の伊集院静さんが作詞し、数多くのヒット曲を手掛けた林哲司さんが作曲、編曲。13日正午から東京ドームで行われる都市対抗大会開会式の入場行進曲として使われる。
https://mainichi.jp/ama-baseball/articles/20190706/k00/00m/050/097000c
フィジカルが大手CD販売店のオンラインショップでお求めになれるほか(タワーレコード、HMV)、MP3ファイルはAmazon Musicでお求めになれます(LINEミュージックにも入っているもよう)。残念ながら今のところウェブ上から聴くことはできないようですが、ご関心の向きはYouTubeで検索してみるとなにか引っかかるかもしれません。アマチュア野球の歌といえば高校野球のテーマソング(厳密には全国高校野球選手権=夏の甲子園のテーマソングですが)である「栄冠は君に輝く」がたいへん有名ですが、同様に広く親しまれてほしいと思います。
さてその「栄冠は君に輝く」は周知のとおり競技に臨む若者を賛美する内容となっているわけですが、「我街の誇り」は少し様相が異なっています。JASRACに怒られるような気もしますが(いや本当にまずければ削除しますが)以下全歌詞を掲載します。
社会人野球の歌「我街の誇り」(われらのほこり)
陽(ひ)は昇り、雲は光る。
我街(わがまち)に青空が広がる。
聞こえるよ、白球の音。
働く汗、球を追う汗。
まぶしいのは生きている証し。
勇気をくれる野球の神様。
さあ駆けよう、闘いの地へ。
誇りと勇気を胸に抱き
我街(われら)のすべて、チームのすべて。
青空の下へ、いざ集おう。
海は揺れ、風は鳴るよ。
我街(わがまち)は皆(みんな)を抱き寄せる。
聞こえるよ、砂を蹴る音。
働く夢、ひとつのチーム。
かけがえない友情の証し。
素晴らしい人、野球の神様。
さあ見上げよう、光る青空。
誇りと勇気を胸に抱き
我街(われら)のすべて、チームのすべて。
野球の旗へ、いざ集おう。
社会人野球なので働きながら勤務先の企業チームあるいは地域のクラブチームでプレーするわけで、そういった側面が織り込まれているのに加え、曲名のやや無理のある当て字が示すとおり、地域とのかかわりも強調されています。社会人野球最大の大会である都市対抗野球大会というのは文字通り「都市」(街)の代表が覇を競う大会であり、その代表というのがその街にある企業チーム(やクラブチーム)、ということだったわけです。だから(都市の代表だから)補強選手制度という独特なしくみ(本選進出したチームは同地区で予選敗退したチームから選手をレンタルすることができる。長く5人までだったが現在は3人まで)が存在するわけです。
とりわけ2番の前半にはそうした背景が色濃く反映されており、「我街は皆を抱き寄せる」という詞はただちに企業城下町が全国から雇用を吸収して来た歴史を想起させますし、「働く夢、ひとつのチーム」は、かつての職場や地域が「ひとつのチーム」であった(企業の発展を通じて地域が振興し人々の暮らしが豊かになるという夢を共有していた)時代を彷彿とさせます。だからこそ、現実には時に気まぐれで時に皮肉な「野球の神様」が「素晴らしい人」ということになるのでしょう。
もちろんそれは過ぎ去った過去のお話であり、まあ歌の中では社会人野球の原点ということで残しておく意義は大いにあると思いますが、一方で今現在の現実の社会人野球は当時とは大きく変貌しています。かつての社会人野球が意図していた従業員への娯楽の提供、労働者の意欲と職場の一体感の向上、企業と地域の連携関係の醸成といった役割は薄れつつありますが(それが2000年前後の不況期に一気に企業チームが減少した背景にあるわけですが)、一方で近年では人材確保などを意図して企業チームを発足させる例が増えており(チーム数も増加に転じている)、産業的にみてもかつての重厚長大型中心から新設チームはサービス業が目立つようになっていますし、中には都市対抗野球大会本選に進出したり、各地の大会で歴史ある古豪に一泡吹かせるというのはもう当たり前にみられるようになってきました。そうなると従業員としても大いに元気が出るという話でもあるようで、うまく生かせば人事労務管理のツールとしてまだまだ有益なものであるようです。
さて「我街の誇り」ですが先日開催された日本選手権予選の観戦に行ったところ試合間のインタバルで放送されていて定着がはかられているようです。野球にご関心のある向きにはぜひともプロ野球や高校野球だけでなく社会人野球にもぜひ足を運んでいただければと思います。なおすでにDAMやJOYSOUNDといった通信カラオケにも搭載されていて自ら歌うこともできます。私が出張先の室蘭市の桶屋でへたくそな「我街を誇り」を歌ったというのはとっても秘密です(笑)。